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一般社団法人 日本生薬学会 English

学会概要outline


事業

1. 会誌および学術図書雑誌の刊行
2. 学術講演会、講習会および研究会等の開催
3. 生薬学、薬業および関連科学ならびに産業に関する調査
4. 生薬学、薬業および関連科学ならびに産業に関する研究の奨励、表彰
5. 関連学会ならびに団体との連携および協力
6. 公益事業への協賛
7. その他、当学会の目的を達成するために必要な事業

定 款 細 則

会長挨拶

 今年度、伝統ある 一般社団法人日本生薬学会の第38代会長を務めさせていただくことになりました。これまで培われてきた本学会の理念を引き継ぎ、学会運営を着実に行い、会員の皆様の研究や生薬学・天然物化学関連の学術が益々進展するように、微力ながら努力する所存でございます。ご支援、ご協力の程を、何卒よろしくお願い申しあげます。
 本学会は、生薬学に関する学術の進歩及び普及を図り、生薬学関係者・会員の研究成果の発表および研修をする機会を提供し、もって学術文化の発展に寄与すること並びに会員相互の支援、交流、連絡その他会員に共通する利益を図る活動を行うことを目的としています。
 超高齢化社会を迎えた我が国では、国民の健康寿命の延伸、生活習慣病等の発症と重症化の予防、がん対策が重要な課題となっています。これらを達成するため、生薬や生薬配合製剤、漢方薬などに期待が寄せられています。これを反映するように、機能性表示食品の制度が2015年4月にはじまり、また同年12月には単味生薬のエキス製剤の開発に関するガイドラインが策定され、植物由来の機能性表示食品や生薬エキスからなる一般用医薬品などが流通するようになりました。さらに、漢方薬が、がんの支持療法として臨床現場で応用されています。このような経緯は、本学会所属の先生方等の研究成果による、薬用植物・生薬・漢方薬に関する科学的エビデンスの構築がなければ成し得ないことです。一方、漢方薬の需要が高まるにつれて、原料生薬の安定的な確保に向けて、国内栽培が推奨されるようになりました。優良種の選抜や、先端的栽培方法の確立、産学官の栽培事業への参画なども本学会研究者のテーマとなっています。さらに、生物多様性条約・名古屋議定書が2017年8月に効力を発して以来、海外での資源探索研究が難しくなりつつあります。天然型新規物質を新薬開発シードとするばかりでなく、生薬の有効成分の生合成酵素を活用して創出される非天然型新規物質にも注目が集まっており、この方面の研究の先導役を本学会の先生方が担っています。
 このように本学会が対象とする生薬学・天然物化学の研究範囲は広く、その研究成果は我が国の医療や学術にとって重要なものばかりです。
 日本生薬学会では、上記の研究並びに教育を推進するため、年会、支部活動、学会誌の刊行を行っています。また、漢方薬・生薬認定薬剤師研修を通して、漢方薬・生薬の適正使用と正しい知識の社会への普及にも携わっています。これらは、本学会の目的に沿った事業でありますが、会員の皆様のご協力なくしては行うことができません。
 学会の益々の発展のために、皆様の年会へのご参加、学会誌への積極的なご投稿、理事会や会長へのご助言、ご提言をお願い申しあげます。


平成31(2019)年度 一般社団法人日本生薬学会会長
小松 かつ子

歴代会長

一般社団法人日本生薬学会

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